ライブイベント:11月18日~20日 オープン期間:2021年2月26日まで

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Special 2019.11.13 UP

【Inter BEE 2019】本日開幕! 「新たなメディアの可能性を世界に伝えよう。」過去最多の出展者数1,158社が出展し、100を超えるセッションが開催 「スポーツ」をテーマに国内外から関係者が幕張メッセに集結 

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13日(水)から15日(金)までの3日間開催するInter BEEが開幕した

 Inter BEE 2019(インタービー2019)/[第55回] 2019年国際放送機器展」が本日開幕した。「新たなメディアの可能性を世界に伝えよう。」のスローガンのもと、最新の映像・放送・通信・音響・照明・メディアビジネスのイノベーションが一堂に会するメディア総合イベントとして、今年で55回目となる。

 出展者数が過去最多となる出展者数1,158社/団体(2018年:1,152社/団体)、出展小間数2,125小間(2018年:2,054小間)で、幕張メッセ国際展示場ホール1からホール8までの全館54,000㎡およびイベントホールを使用。展示・プレゼンテーション・体験イベントを通じ、近未来のメディアコミュニケーションとエンターテイメントの世界を披露する。

 「プロオーディオ部門」、「映像表現/プロライティング部門」、「映像制作/放送関連機材部門」、「ICT/クロスメディア部門」の4部門で展開する。また、国際会議場では、映像コンテンツの制作、ビジネス、文化に関する国内外の最前戦で活躍する関係者が登壇するセッションが。さらに、展示ホール内においても、各所で特別イベントが催され、最前線で活躍する当事者たちによる生の声を聞くことができる。

Inter BEE 2019は、公式Webサイトで⼊場事前登録受付中。
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「コンテンツを中核に心の豊かさをもららすユーザー体験の実現を」

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開催の挨拶に登壇した一般社団法人電子情報技術産業協会(JEITA)代表理事/会長の遠藤信博氏(日本電気株式会社 取締役会長)

 10時のオープンを前に開催したオープニングセッションでは、冒頭、主催の一般社団法人電子情報技術産業協会(JEITA)代表理事/会長の遠藤信博氏(日本電気株式会社 取締役会長)が登壇した。
 遠藤氏は冒頭、「世界中で急速な技術の進展に伴うデジタル化、データ社会化が進み、社会が大きく変わろうとしている」と述べ、社会の急速なデジタル化の流れの中で「Inter BEEも例外ではない」と指摘。Inter BEEが、「コンテンツを中核に位置付け、人々に心の豊かさをもたらすユーザー体験の実現を『つくる』『おくる』『うける』を網羅的に実現するメディア総合イベントとして大きな変化をつくりだそうとしている」と位置付けた。

 最後に「いよいよ2020年、来年には東京オリンピック、パラリンピックが開催される。その2020年を見据え、本年のInter BEEの注目テーマはスポーツ」と述べ、スポーツに焦点をあてた今年のInter BEEをアピールした。
 続いて、来賓として登壇した総務省 情報流通行政局 大臣官房審議官 吉田博史氏、経済産業省 大臣官房審議官 小笠原陽一氏による祝辞の後、基調講演1の登壇者とともに、Inter BEE 開幕が宣言された。 

 オープニングセッションに続く基調講演1では、全米放送事業者協会(NAB)会長のゴードン・スミス氏、スポーツ庁長官の鈴木大地氏、日本放送協会 放送技術局 局長の緒方一貴氏、オリンピック放送機構(OBS)最高技術責任者(CTO)のソチリス・サラモーリス氏が登壇し、スポーツコンテンツの放送の可能性やスポーツによる産業連携についての講演が行われた。
 
 スポーツ関連のセッションは初日以降も開催されるほか、展示会場では、特別企画として「INTER BEE SPORT」と題し、最新のスポーツ放送、コンテンツ制作技術が一堂に集まった催しが開催されている。

 Inter BEE 2019は、本日11月13日(水)から15日(金)までの3日間、幕張メッセで開催。会期3日間で、約40,000名の来場者数を見込む(2018年:40,839名)。

【Inter BEE 2019 開催概要】

■名称:
Inter BEE 2019/(第55回)2019年国際放送機器展
■会期:
2019年11月13日(水)・14日(木) 10:00-17:30
11月15日(金) 10:00-17:00〔3日間〕
■会場:
幕張メッセ(展示ホール1~8、イベントホール、国際会議場)
千葉県千葉市美浜区中瀬2-1
■入場:無料(登録制)

■主催:一般社団法人電子情報技術産業協会(JEITA)
■後援:
総務省、経済産業省(建制順)、NHK、一般社団法人日本民間放送連盟、
一般社団法人電波産業会、一般財団法人デジタルコンテンツ協会、
一般社団法人放送サービス高度化推進協会(順不同)

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