【NEWS】ビデオリサーチ 関東地区視聴率調査でタイムシフト測定を統合し総世帯数900世帯に　10月からスマートデバイスの視聴測定実験も開始へ

　ビデオリサーチは8月26日、関東地区テレビ視聴率調査の仕様を10月から変更すると発表した。具体的には、10月3日（月）からの、関東地区視聴率調査世帯数を900世帯に拡張。拡張した関東地区視聴率調査で、タイムシフト測定を実施するという2点。

■視聴形態の変化に対応
　今回の仕様の変更については、昨年12月8日・9日に同社が開催した「VRフォーラム」のセッション『ビデオリサーチが描く〝これからの視聴率〟』で「今後の視聴率調査の対応計画」として計画を紹介している。同社リリースでは、「生活者（視聴者）の多様化、デジタル化による視聴形態の変化から生じている〝テレビ視聴の分散化〟に対し、視聴者の実態をより詳細に捉えたメディアデータを提供するため」の変更と位置づけている。

■タイムシフトと現行調査を統合し
　タイムシフト視聴調査は、2013年9月30日から「タイムシフト視聴調査」として、関東地区視聴率調査の仕様設計に準じて設定した300世帯を対象に実施してきた。今後、この300世帯を、現在の視聴率調査600世帯に統合し900世帯を形成。900世帯すべてで、視聴率調査と同時にタイムシフト視聴測定にも対応できるセンサーを配備していくという。

■関西、名古屋も1年後をメドに検討
　同社の機械式による視聴率調査は、PM（ピープルメータ）システム、オンラインメータシステム2つの方法があり、関東地区、関西地区、名古屋地区は、PMシステムによって600世帯を調査している（オンラインメータシステムでは、その他24地区200世帯を調査）。今回、関東地区で統合したタイムシフト測定の調査は、他の地域では実施していないが「今後1年後ぐらいをメドに、他の2地域でもタイムシフト測定を導入するかどうか検討していく」（コーポレートコミュニケーション室）という。

■スマートデバイス視聴測定は10月から実態把握へ
　ビデオリサーチはまた、スマートデバイスによるテレビ視聴の測定についても10月から試験的に実態を把握する取り組みを開始するとしている。