【Inter BEE 2018 TV】JEITA テープストレージ専門委員会 LTOの最新ソリューションを展示 データ利用の価値増大で膨大なデータ管理へのニーズも拡大

2018.11.22 UP

JEITAテープストレージ専門委員会は、国内でテープストレージ技術を開発する主要7社が中心となって形成する委員会。国内におけるテープストレージの普及を図ることを目的とし、新技術の発信、政策提言などを実施している。
 「テープは古いというイメージを持つ人が少なくない。70年前からの技術だが、実はここにきて、大容量・低コストであるテープストレージへの期待が高まっている。世界のIT業界の第一線にいる企業がデータ保管用ストレージとしてテープストレージを導入しているのだ。」

■IoT、AI、ビッグデータ活用で増大するデータの生成量
 背景には、IoT、AI、ビッグデータの活用などにより、扱うデータ、集めるデータが膨大に増えている点にある。また、これらの中には、AI、ビッグデータの情報解析に高精細な映像を利用する例も増えており、映像データの量も爆発的に増加している。
Data Age 2025というIDCのレポートでは、2025年に世界で発生するデータ量は、163ゼタバイトになるという。これは、2016年1年間に発生したデータの10倍にあたる。
 同時に、データの利活用がビジネスの新たな可能性を生み出すということから、今利用しなくても将来の活用のためにデータを残すという意識も強くなっている。これまで捨てていたデータを、安全に、効率よく、しかも利用可能な形で残すという課題もあり、データの扱いに関する関心は高まっている。


■日本企業の高度な技術でつくられるテープメディア
 現在市場に流通しているテープストレージ製品はLTOとエンタープライズテープの二種に大別される。エンタープライズテープは特定のメーカーがハイスペックな独自技術を注ぎ込んで開発しているのに対し、LTOは標準規格化されたものであり、ベンダーが足並みを揃えることで高い品質の製品を各社で安定して提供していけるメリットがある。いわゆる「ベンダーロックイン」という状況が発生しにくい。
 これらテープストレージのテープメディアは、実はすべて日本企業が生産を行っている。大容量・低コストを実現するテープストレージは世界的にも極めて高い日本の技術に支えられているのだ。

■参加企業7社による最新製品・ソリューションを展示 
 ブースでは、JEITAテープストレージ専門委員会の参加企業7社が各社の最新テープストレージ製品・ソリューションを展示する予定だ。 委員会の活動に携わる、日立情報通信エンジニアリングの山田圭吾氏は、今回のInter BEE 2018への出展のねらいを次のように話す。
 「いよいよ4K8Kの実用放送が始まり、今後もデータ増加が予想される放送・映像業界の方々に加え、ネット系で動画コンテンツを扱う企業や、医療、教育など業務の現場で映像を扱う方々にもテープストレージの最新状況を見ていただきたい。 大容量な映像データの保管・管理にテープストレージをご使用いただくメリットは大きい。今後テープストレージの役割はより広がっていくはず」(山田氏)


【出展者概要】一般社団法人電子情報技術産業協会 テープストレージ専門委員会
■本社住所
〒100-0004 東京都千代田区大手町1-1-3 大手センタービル
■URL
http://home.jeita.or.jp/cgi-bin/about/detail.cgi?ca=1&ca2=292
■ホール / 小間番号
映像制作/放送関連機材部門 /ホール3 /3606

#interbee2019

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